皆さんは、海外で働く、ということについてどのようなイメージをお持ちでしょうか。
- やりがいを感じる
- スキルアップが目指せる
- キャリアアップ
- 大きな舞台で仕事ができる
- 異文化と触れあい理解を深めることができる
というわけのわからないふれこみを書いているサイトはたくさんあります。
そのような建前や能書きは他の方にお譲りし、今回は海外駐在員になる現実的なメリットについて紹介します。
(2024/11/02 07:48:38時点 Amazon調べ-詳細)
海外駐在員とは
海外駐在員とは日本の本社機構から派遣され海外に赴任している会社員のことを言います。
業種は問わず海外駐在員は損しており、総合商社や大手メーカー企業に多く、基本的には大企業で見られる働き方です。
海外で勤務する日本人サラリーマンには大きく分けて3種類の形態があります。
- 日系企業の駐在員
- 日系企業の現地採用従業員
- 外資企業や現地企業の現地採用
日系企業の駐在員は海外赴任社員ともいわれ、現地法人で採用される従業員とは待遇、責任ともに明確に区別されます。
(2024/11/01 22:58:42時点 Amazon調べ-詳細)
海外駐在員のメリット
海外駐在員になるメリットは以下の通りです。
給料が高い
駐在する地域、条件にもよりますが、駐在員の給与は日本国内で勤務する場合よりも
多くなります。日本の給料は日本円で日本の銀行に振り込まれ、海外勤務の手当ては
現地通貨で現地の口座に振り込まれます。
また日本の給与の所得税と住民税は会社が負担をしてくれる場合が多いため、合計の手取りは日本で勤務する場合と比べて2倍ほどになるのが一般的です。
3年ほどの海外駐在勤務を経た後に一軒屋を購入する方が多いという事実は海外駐在員は給与と待遇が良いことを物語っています。
現地の生活費は、現地通貨で支給される海外手当で賄うことができますので日本の給与はすべて貯蓄に回すことができるようになります。ですから年間数百万単位で貯蓄が増えていきます。
充実した福利厚生がある
海外駐在員は給料が増える以外に、多くの手当てを貰えるというメリットがあります。海外駐在員の手当や福利厚生について以下に例を挙げます。
海外赴任手当がもらえる
海外の駐在員が赴任する際に支払われる手当の事です。この手当は企業によって異なりますが多かれ少なかれ生活を豊かにしてます。
危険地手当がもらえる
治安が悪い国に赴任する際に支給される手当です。国の治安に応じて金額は異なります。
高級住宅に住める
海外駐在員の住宅に関する費用は全額を会社が負担するのが当たり前です。危険が及ばなず、日本と同等の生活環境を維持するため、高級住宅の場合が多いです。勤務地によりますが、おおよそ家賃20万程度のマンションや一戸建てに住める場合が多い用です。
現地採用と本社からの駐在員で最も差がつく部分の一つが住宅に関する手当です。
お手伝いさんの手配
発展途上国に勤務する駐在員にはお手伝いさんやメイドさんが事も多いです。掃除、洗濯、食事を作るだけの方、ベビーシッターとしても利用できる方等を会社が手配してくれます。メイドさんにはマンションの部屋に住み込みの場合と通いの場合があり、2人~3人が交代で家事をしてくれる場合もあります。
運転手付きの車が与えられる
発展途上国の場合、駐在員の通勤はタクシーでなく、会社が契約しているハイヤーによる送迎になります。出張や通勤の際は利用できることはもちろん。休日に家族で出かけたい場合、追加で運転手に日当を払えば買い物やお出かけの足としても利用できます。
家族手当がある
駐在員は会社の命令で海外に派遣されます。その際には家族帯同で現地に赴任するわけですが奥さんは仕事が続けられなくなったりします。子供を帯同する際にもお金がかかります。
それを補てんするために駐在員には家族手当が支払われます。
現地と日本との往復交通費を払ってもらえる
海外駐在員が赴任先と日本を往復する交通費は会社が負担します。一年に数度の帰国の航空券や交通費が出る場合が多いです。
もし個人的都合で一時帰国する場合は交通費は自己負担となりますが駐在員の場合、航空券はビジネスクラスを手配してくれることが多いです。
子供の学費を払ってもらえる
海外駐在員は、こどもの保育園、小中学校の学費を会社から負担してもらえます。一般的には現地の日本人学校の学費や費用を負担してもらえますがもしインターナショナルスクールに通う場合には全額負担とはならない場合が多いです。
海外医療保険をかけてもらえる
海外駐在員は、海外旅行保険か海外医療保険を掛けてもらえますので外国で病気になっても自己負担はありません。発展途上国でも大都市圏ではそこそこの設備の整った大病院もあるためよほど大きな病気をしない限り病気のリスクを考える必要はありません。
またこれにより、日本出かけている生命保険が無駄になるため生命保険代を節約することもできるようになります。
語学学校の学費を払ってもらえる
現地語や英語の語学学校に通う際に必要な学費を会社に払ってもらえます。
厚生年金が途切れない
仕事がない状態で日本国内から住所を抜いて海外居住者になると国民年金の支払いは任意となりますが、日本の企業に籍を置いていると海外で勤務している間も国民年金、厚生年金が支払われているので年金支払期間に空白ができません。
語学力がつく
英語圏での駐在生活では英語力が、英語圏以外ではその現地語や公用語の語学力が身に付きます。海外でビジネスを行い交渉を行う際には、会話レベルの英語力ではなく、しっかりしたビジネスレベルの語学力が問われます。海外駐在をすれば自然に英語力をアップさせることができます。
日本の義務教育や高校教育ではほとんど英語しか習うことはありませんが、英語だけでは伝わらないニュアンスを現地語で伝えたりすることでビジネスが円滑に進んだりもします。英語と現地語を両方上達させれば、スキルとしても転職時のインパクトとしても申し分ない状態に仕上がります。
現地出発で旅行に行ける
海外には日本からだと遠かったり、交通が不便だったりする場所があります。たとえば南米やアフリカなどです。もし北米や欧州、中東の駐在員になれば日本からだと一足ある観光地にも比較的簡単にアクセスできます。
職歴がつき転職時に有利になる
海外駐在経験は職歴の面で大きなアドバンテージになります。例えば、海外の工場を立ち上げた現地法人の責任者をしていた海外のオフィスを拠点に各地を飛び回っていた等、経歴アピールと面接のネタに困ることはなくなります。
家族も外国の生活や文化を体験できる
駐在員として家族を帯同すると家族も外国に居住できるので異国の社会、文化、言語に触れることでき、視野が広がります。
(2024/11/01 22:58:43時点 Amazon調べ-詳細)
海外駐在員のデメリット
これまで海外駐在員のメリットを紹介してきましたが、メリットがあるところにはデメリットもありますのでここではデメリットについて解説します。
家族と離れ離れになる可能性
駐在員は家族帯同の場合もありますが、奥さんが仕事を持っている、子供の進学の都合などで単身赴任となる場合もあります。
生活水準と文化の違い
駐在員は自分自身も現地の環境に慣れる必要がありますが、帯同した家族も初めは相当苦労します。
ハードワーク
駐在員は日本から安くないコストを払って派遣されています。日本の本社からも仕事の成果を期待されるため仕事はどうしてもハードワークになりがちです。現地の状況と、本社からの指示の間に挟まれることも頭痛の種です。できればアフターサービス用の出張所のお飾り所長みたいなポジションにつきたいところです。
出張者との付き合い
日本から出張者がよく来る事務所の駐在員は一年中出張者の接待をしています。送迎、ホテルの手配、歓迎会、送別会、お客に営業しているのか、社内の人に営業しているのかどちらかわからなくなるほどです。
食事が口に合わない
発展途上国では現地の食事が口に合わず体調を崩してしまう人もいます。そのような場合は、会社にその旨を報告し、お手伝いさんに食事を作ってもらったり日本食が食べられるように便宜を図ってもらう必要があります。
日本と同じ生活をすると出費がかさむ
発展途上国では日本よりも物価が安いとされていますが、日本と同じような生活をしようと思うと日本よりもお金がかかります。日系デパートで日本から輸入されたおやつを買うだけでもビックリするくらいの値段がします。
健康診断や病院
海外でもそこそこの大都市ではそこそこの設備は整っていますが、言葉が通じないことが
大きなストレスがあります。東南アジアの場合、健康診断や人間ドックはシンガポールに行って受けてくるという方もいます。
子供の教育問題
外国では首都や大都市には日本人学校がありますが、地方に行くと現地の学校に行くしか
選択肢がなくなる場合もあります。子供が日本人学校に通学できるところに家族で住むために郊外の勤務先まで長時間通勤をしているお父さんもいます。また日本人学校には、
- 公的機関、総合商社、大手金融
- グローバル企業
- 大手企業
- 中堅企業
- 零細企業
- 現地採用
- 現地で商売をしている
- お父さんが現地人
等というカーストがありますので認識が必要です。学校の役員や行事をする際に、奥さんがいろいろなことを経験することもあります。
高校がない
海外には日本の高等教育に即した学習指導をしている高校は殆どありません。日本人学校で中学部を卒業したら子供だけ日本に帰国し、全寮制の私立の高校に入学するか祖父母の自宅から通学するか、という選択肢を迫られる場合もあります。高校からはインターナショナルスクールに通うという手もあります。
帰国時期がはっきりしない
駐在員の最短コースは概ね3年です。ですがかなり長い間駐在員をやり続けている方にも逢ったことがあります。ある国の駐在が終わったら、そのまま別の国の営業所長という方も結構いらっしゃいます。
海外駐在員になる方法
ここでは海外駐在員になる方法をご紹介します。海外駐在員になるには以下の方法があります。
グローバル企業に新卒で入社する
海外駐在員になりたい場合、海外に進出しているグローバル企業に新卒で入社しましょう。
そして海外勤務を希望していることを強くアピールしましょう。おすすめは総合商社、大手メーカーです。総合商社の場合、全世界に調達と営業拠点を持っています。大手メーカーの場合、海外に製造工場がありそこの勤務を希望することで駐在員になることができます。
転職して日本の企業に正社員で入社し海外赴任する
日本の企業では「勤務地:海外 現地法人の管理をお願いします」というような求人が出ることがあります。このような求人に応募し、即戦力として実力を認められれば海外赴任を実現することができます。
海外の日系企業に現地採用で入社し、本社採用に切り替えてもらう
ハードルは高くなりますが、日本企業の海外現地法人に現地採用として入社した後、日本の本社採用に切り替えてもらい、海外へ派遣されるようにするという方法です。
現地のハンドリングで欠かせない人材として日本の本社から認められ、長期的に囲いたい人材であれば、このような可能性もなくはありません。実際に現地法人採用の派遣社員から本社採用に契約変更になった知人を知っています。
まとめ
日本ではパッとしない待遇で働いているサラリーマンでも、海外駐在員になれば運転手付きのハイヤーで送迎してもらい出社、お手伝いさん付きでプール付きの高級コンドミニマムに住むというのも夢でありません。
治安の悪い地域である場合もありますが、賢く貯蓄をすることにより数年で一戸建てが買えるほどの資産を築くこともできます。
少子高齢化による経済規模の縮小により日本の市場はこれからもどんどん小さくなります。
海外赴任の経験は何にも変えられないアドバンテージとなります。
海外駐在員は大変な仕事ですが見識を広めるという点においても大きな意味があります。
海外駐在員のチャンスがあれば是非申し出ることをお勧めします。
本日の記事が皆様の参考になれば幸いです。